学部･学科・コース
保健医療学部 リハビリテーション学科
学べること
リハビリテーション学科では『理学療法学専攻』『作業療法学専攻』2つの専攻を設け、「誰かの力になれる喜びを。」をモットーに患者さんの立場となり、情熱を持って一緒に考えて進めて行くことを大切にしています。
学科・コース
理学療法学専攻
医療・福祉・スポーツ分野で運動機能回復のスペシャリストを目指す。
病気や外傷などによって障がいを負った方々に対して、運動・物理療法や日常生活動作の練習によって、運動機能や日常生活動作の回復を支援する理学療法士。
医療や福祉の分野はもちろん、スポーツチームのメディカルスタッフとしても活躍のステージを広げています。
障がいを持つ対象者と向き合う実学実習を用意し、コミュニケーション能力とともに理学療法の実践・技術力を磨きます。同時に人間教育にもウエイトを置き、誰からも信頼されるセラピストを育成します。
作業療法学専攻
障がいのある方と一緒に考え、ともに作業を行い、その願いに応える。
病気や事故により身体が不自由になった人に対して、日常生活ができるようになるためのリハビリテーションを行うのが作業療法士。
「食べる」「着替える」などの日常生活に関わる「作業」ができるように治療や援助することはもちろん、「仕事」や「趣味」「遊び」などが行えるようにサポートします。
子どもから高齢者まで、対象となる障がいの範囲も広いため、その方の立場となり、情熱を持って、一緒に考え進めていくことが大切です。作業療法学専攻では、それらを学び、経験できる学習機会を多く設けています。
また、本学はWFOTの認定校です。本学を卒業し、作業療法士になると国際的に活躍する道が拓けます。
言語聴覚専攻科（4大卒対象：2年課程）（※専門実践教育訓練講座指定講座）
学べること
4年制大学卒業者対象
2年課程
学科・コース
言語聴覚専攻科
患者様の想いを汲み取れる「心ある言語聴覚士」を育成します。
【言語聴覚専攻科の特徴】
言語聴覚士は「話す」「聴く」「食べる」ことの専門家です。本学専攻科では、基礎知識から専門知識まで段階的に無理なく学び、医療や福祉現場で必要とされる確かな臨床力、言語聴覚士としての原点・感性を養います。患者様一人ひとりの物語を読み解き、その想いに寄り添う「関わる力」を養うことにより、患者様の想いを汲みとれる「心ある言語聴覚士」を育成します。
＜まずは押さえておきたい！言語聴覚専攻科の3つのポイント＞
■その① 2年間で国家試験合格を目指す！
受験資格は4年制大学卒業者(卒業見込みの方も含む)が対象。2年間で国家試験合格を目指します。
■その② 国家試験合格率は22年連続全国1位！（2001年度～2021年度、2023年度実績）
学生一人ひとりの学習レベルを考慮して、グループ学習や個別指導を柔軟に取り入れて試験勉強をサポート。国家試験では幅広い知識が問われます。言語聴覚専攻科では、1年次から臨床現場で必要な知識や考え方をしっかり学びます。日頃の講義や実習の積み重ねがあるからこそ国家試験でも良い結果を残せています。
■その③ 教育訓練給付制度で最大128万円支給！
社会人または社会人経験のある方は、最大で128万円が支給。
本学の言語聴覚専攻科在学生の約56.8%%が利用しています（2024年度実績）
受給には条件あり※詳しくは厚生労働省のHPをご覧ください。
教育訓練給付制度（専門実践教育訓練）指定講座とは？
社会人または社会人経験のある方へ
教育訓練給付制度（専門実践教育訓練）により最大で128万支給されます。
一定の条件を満たすことで、教育訓練経費（入学金・授業料）の50％（2年間で最大80万円）相当が2年間支給される制度です。学費を納付後、半年ごとに支給されキャリアアップを目指す在職者・離職者を支援する制度です。
さらに、本学を卒業後、１年以内に言語聴覚士の資格を取得し、雇用保険の被保険者として雇用された場合は、70％で専門実践教育訓練給付金を再計算し既支給分の差額が支給されますので、32万円の追加支給を受けることができます。
上記の資格取得・就職に加えて、訓練修了後の賃金が受講開始前の賃金と比較して５％以上上昇した場合は、教育訓練経費の10％（本学の場合 16万円）を追加で支給されます。
最終的に合計128万円が支給されることとなるため社会人の方は必見です。
対象となる人は？
本学に入学する時点で、通算して2年以上の雇用保険の被保険者期間を有している在職者または、過去に通算して2年以上の雇用保険の被保険者期間を有し、入学日からさかのぼって1年以内の離職者
※最寄りのハローワークで給付できるか必ずご確認下さい。
大阪保健医療大学大学院
学べること
2年課程（夜間開講制）
学科・コース
保健医療学研究科・保健医療学専攻 ［生活機能支援学分野］
医学的、科学的視点から根拠をもって健常者、障がい者を問わず「生活機能」を支援する術を医学・保健学・健康科学など様々な視点から教育研究し、身体活動、認知・コミュニケーション活動、そして健康に生活していくための体力維持増進、介護予防、疾病予防、感染予防等、それぞれの専門領域で「生活機能」を多角的に洞察することができる、高度な知識と技能を有した理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護師、保健師、臨床検査技師、義肢装具士の育成を目的としています。
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