辻調理師専門学校：入試方法

※選考日当日に開催されるオープンキャンパスに参加し受験を決めた場合に限り、選考日当日にエントリー・受験することができます。
※インターネットエントリー受付は、各選考日直前の水曜日23：59で締め切ります。

2025年9月30日（火）必着

次の1～3 の条件を満たす者（ただし2は(1)～(6)のいずれか）
1.専願にて入学を希望する者
2.(1) 2026年3月に、高等学校・中等教育学校・高等専門学校・短期大学・大学を卒業見込みの者
(2) 高等学校・中等教育学校・高等専門学校・短期大学・大学を卒業した者
(3) 修業年限3年以上の専修学校高等課程を修了した者、または2026年3月に修了見込みの者
(4) 高等学校卒業程度認定試験 合格者で、2026年4月1日までに18歳以上の者
(5) 在留資格「留学」で入学する者で、日本の高等学校以上の学校に1年以上在籍し、2026年3月に卒業見込みの者
(6) 日本国籍を有し、海外の高等学校を2025年度内に卒業見込の者、または卒業した者
（永住者・定住者・日本人の配偶者等・永住者の配偶者等を含む）
3.2025年3月1日(土)~9月14日(日)に開催される辻調理師専門学校主催の「オープンキャンパス」「オンラインオープンキャンパス」「スペシャル体験DAY」「キャリア形成セミナー」「見学相談会」「出張相談会」に参加した者

面接による選考（オンライン面接／本校での対面面接から選択できます。）

第1次募集：2025年10月10日（金）必着
第2次募集：2026年3月16日（月）必着
※第1次募集期間終了時に募集定員に達した場合、第2次募集は行いません。
※第2次募集期間中であっても募集定員に達し次第、受付を終了します。

[出願資格] 次の1～3の条件を満たす者（ただし、2は(1)(2)のいずれか）
1.専願にて入学を希望する者
2.(1) 2026年3月に、高等学校・中等教育学校・高等専門学校・短期大学・大学を卒業見込みの者
(2) 2026年3月に、修業年限3年以上の専修学校高等課程を修了見込みの者
3.在籍校の推薦を受ける者

【第1次募集】
出願期間終了後に書類選考
※ 期間内に募集定員を超えた場合は、辻調理師専門学校が指定する課題による作文選考
（作文の課題・提出期限は書面にて通知します）

【第2次募集】
願書受付順に書類選考

第1次募集：2025年10月10日（金）必着
第2次募集：2026年3月16日（月）必着
※第1次募集期間終了時に募集定員に達した場合、第2次募集は行いません。
※第2次募集期間中であっても募集定員に達し次第、受付を終了します。

[出願資格] 次の1～7のいずれかに該当する者
1.2026年3月に、高等学校・中等教育学校・高等専門学校・短期大学・大学を卒業見込みの者
2.高等学校・中等教育学校・高等専門学校・短期大学・大学を卒業した者
3.修業年限3年以上の専修学校高等課程を修了した者、または2026年3月に修了見込みの者
4.高等学校卒業程度認定試験 合格者で、2026年4月1日までに18歳以上の者
5.最終学歴が中学校の場合、個別の入学資格認定試験によって、高等学校を卒業した者と同等以上の学力を認められ、かつ2026年4月1日までに18歳以上の者
6.外国において学校教育における12年の課程を修了した者、またはこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者
7.その他、文部科学大臣の定めにより、高等学校を卒業した者と同等以上の学力が認められた者

【第1次募集】
出願期間終了後に書類選考
※ 期間内に募集定員を超えた場合は、本校が指定する課題による作文選考を実施します。
（作文の課題・提出期限は、書面にて通知します）

【第2次募集】
願書受付順に書類選考

別途、筆記・面接試験を実施する場合があります。試験の日時など詳細については改めて書面にて通知します。

※第1次、第2次募集で入学定員に達した場合、第3次募集は実施しません。
※第3次、出願期間中であっても入学定員に達し次第、願書受付を終了します。

試験日程（第1次募集）2024年10月6日（日）または2024年10月13日（日）
　　　　（第2次募集）2024年11月9日（土）
　　　　（第3次募集）出願受理後に順次通知

在留資格「留学」で入学する者のうち、以下AとBを満たす者（ただし、Bは１～５のいずれかに該当する者）

A.12年以上の学校教育を修了した者（※原則として正規の学校教育12年目の課程を修了していること）
　または文部科学大臣が指定した日本の大学に入学するための準備教育を行う課程を修了した者

B-1.本校出願時点で、日本語教育機関（認定コースに限る）にて180日以上の教育を受けた者
　〇日本語教育機関とは
　　出入国管理及び難民認定法第七条第一項第二号の基準に定める省令の留学の在留資格に係る基準の規定に基づき日本語教育機関等を定める件に告示された日本語教育機関等を指す
　〇 日本語教育機関にて180日以上の教育とは
　　出願書類として提出する日本語教育機関発行の「成績証明書」および「出席証明書」に180日分以上の結果表記をもって認定する

B-2.日本語能力試験（JLPT）でN１またはN2に合格した者
　〇日本語能力試験は、日本国内では公益財団法人 日本国際教育支援協会（JEES）が実施。海外では国際交流基金（JapanFoundation）が現地機関の協力を得て実施

B-3.日本留学試験（EJU）の日本語科目で200点以上を取得した者
　〇日本留学試験は、独立行政法人 日本学生支援機構（JASSO）が日本国内および国外において実施

B-4.BJTビジネス日本語能力テストで400点以上を取得した者
　〇BJTビジネス日本語能力テストは、公益財団法人 日本漢字能力検定協会が実施

B-5.日本の学校（学校教育法第１条に規定する幼稚園以外の学校）において１年以上教育を受けた者
　（短期大学・大学の１年以上の別科日本語課程を含む）

日本語の能力認定を有する
・日本語能力試験(JLPT)でN1またはN2に合格した者
・日本留学試験(EJU)の日本語科目で200点以上を取得した者
・BJTビジネス日本語能力テストで400点以上を取得した者

→オンラインによる面接試験

日本語の能力認定を有さない
・出願時点において、日本語教育機関にて180日以上（認定コースに限る）の教育を受けた者
・学校教育法第1条に規定する(幼稚園を除く)日本の学校において1年以上教育を受けた者(短大・大学の1年以上の別科日本語課程を含む)

→本校において筆記試験と面接試験